先取り貯金って聞いたことありますか？
お金を貯めたいけど思ったように貯まらない。
お金があるとついつい全部使ってしまう。
こんな人には「先取り貯金」がオススメです。
あれもしたい、これもしたいと、先のことを考えて少しでも着実に貯めておきたいところですが、余ったお金で貯金しようとしても、つい使いすぎて思ったようには貯まりません。
そうならずに、簡単で着実にお金を貯める方法が「先取り貯金」です。
先取り貯金の方法は、給料が振り込まれたら、まずは貯金額を差し引き残ったお金でやりくりをするという方法です
先取り貯金自体は、以前からある王道の貯金方法なので、聞いたことがある人も多いと思いますが、仕組みはわかっていても長続きしない、できないという人がけっこういらっしゃいます。
どうしたら「先取り貯金」を着実に長く継続することができるのでしょうか？
「先取り貯金」を長く続けるポイントは、無理のない金額で自動的に貯まる仕組みを作ることです。
仕組みづくりの前に給与明細を確認してみましょう
給与明細を毎月きちんとみていますか。
ペーパーレス化が進み、給与明細を紙でもらわなくなった人も多いのではないでしょうか？
明細を手渡しで受け取っている人は、総支給額や控除額なども月に一度は目にする機会があったのですが、給与明細がペーパーレスになると通帳に振り込まれた支給額だけしかわからず、自身の総支給額や何が控除されているのか全く把握していない人も多くなっています。
給与明細を確認しないと、天引きで始めた積立や保険料が終わっているのに気づかず、貯めてるつもりが溜まっていなかったり、付き合いで始めた必要のない天引きが引かれ続けている可能性があります。
給与明細には、ライフプランを考えるための様々な情報が記載してあるのであらためてチェックしてみましょう。
❶勤怠項目
勤怠という欄では、働いた日数や残業時間など給与計算の基となる勤務状況が記載されています。
コロナ禍になり子の看護休暇を時間単位で取得するケースも増えてきました。休暇の種類や日数、取得時間が間違いないかチェックしましょう。
厚生労働省から、労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関するガイドラインが示され、休日や時間外の研修、更衣時間も労働時間に含まれるようになりました。
労働時間が適正に管理されているか必ずチェックしましょう。
❷支給項目
支給項目の欄は基本給のほか、残業代や会社が支給する通勤手当など総支給額の内訳が確認できます。
会社独自の手当制度なども記載されており、業種によってはFPなどの資格を取得すると手当が支給される会社も多くなっています。
資格手当として無期限で支給されるものもあれば、合格報奨金として一時的に支給される場合もあるので、資格を取得した際は支給対象の資格なのか総務課などに確認し、対象であれば支給されているかチェックしましょう。
家族手当も会社独自の手当の一つです。
配偶者や子供、両親と同居しているなど一定の要件を満たすと支給される手当ですが、要件は会社によって違います。
特に子供が支給対象の場合は、子供の年齢が18歳や22歳までと決まっているケースが多いので、就業規則などで確認しておきましょう。
❸控除項目
控除項目の欄は、給与から差し引かれている金額の内訳を確認できます。
差し引かれるものは、税金や社会保険料などの法律で決められている項目と、積立金や組合費など自分で給料から天引きすることを選択した項目です。
社会保険料の合計額は、毎月大きな金額を支払うことになりますが、これらは国が法律で定めた公的な保障の費用で加入が義務付けられています。
社会保険料の負担は大きいのですが、その分日本は公的な保障が充実しているといえます。
病気やケガをしたときも少しの負担で必要な医療を受けることができ、老齢期には年金や介護保険により安定した生活を送ることができます。
また、失業した場合も雇用保険により、失業給付の受給により安心して次の仕事を探すことができ、仕事中の病気やケガに対しては労災保険により自己負担なしで受診できます。
病気やケガ、失業や老後の生活に対しては公的な保障が充実しているので、生命保険や医療保険などは適正な必要額を計算し、必要保障額の範囲内で加入する方が効率的です。
❺差引支給額
総支給額から社会保険料や税金などの控除額を差し引いた金額が、差引支給額つまり手取り額です。
通帳に振り込まれた手取りの金額は自由に使えるお金ですが、通帳に残っているからといって全部使ってしまうのではお金はたまりません。
先々のことを考えると少しでも着実に貯金したいものです。
しかし、お金が残ったら貯金しようと思っても、つい使いすぎて貯金ができません。
そこで、簡単で着実にお金を貯める方法が「先取り貯金」です。
「先取り貯金」を長く続けるポイントは、無理のない金額で自動的に貯まる仕組みを作ることです。
国もやってる先取り貯金の仕組み
総支給額から社会保険料や税金などの控除額を差し引いた金額が、差引支給額つまり手取り額で、手取り金額はあなたが自由に使えるお金です。
なぜ、自由に使えるのか？
必ず支払わなければならない、税金や社会保険料が先に引かれているからです。
年金未納問題という言葉を聞いたことがあるかもしれません。簡単にいうと国民年金を収めてない人がいるということです。
しかし、会社員の場合は自由に使えるお金（差し引き支給額）を受け取る前に、社会保険料を引かれているので未納になりようがありません。
給料が振り込まれた後に、税金や社会保険料を払うのは嫌ですよね。
国は、先取りすることで未納されない仕組みを作っているのです。
２つの先取り貯金の方法
先取り貯金の良さがわかったところで、着実に長く続けられる仕組みづくりを２つ紹介します。
1つ目は、お勤め先に財形貯蓄制度やiDeCo、生命保険会社の団体払込制度が設けられている場合、その制度を利用すると給与天引きで「先取り貯金」の仕組みが出来上がります。
給与明細に積立金や財形などの項目があれば税金や社会保険料と同じように、天引きすることができます。お勤め先の総務課などで確認してください。
2つ目は、自動引き落としでの積立を振込先の金融機関口座で作ることです。
積立貯金だけでなく、投資信託や個人年金、生命保険もほとんどの金融機関で自動引き落としが設定できます。
金融商品によっては引き落としの日付を指定することもできるので、給与が振り込まれると同時に自動引き落としの設定をしておくと給与天引きと同じような効果が得られます。
給与天引きも自動引き落としの場合でも、利用する金融商品によっては元本保障商品ではない商品もあるので、天引きができるからと安易に契約せずに商品内容はしっかりと確認しましょう。
まとめ
お金を着実に貯めるには「先取り貯金」が効率的です。
先取り貯金を始める前に給与明細を確認し、何にどれだけ引かれているのか、どれくらい貯金できるのか把握しましょう
先取り貯金を利用する際は、金融商品が目的に合っているものかどうか商品内容をしっかりと確認しましょう。
自分がどれくらい貯金ができるのかわからない場合は、サクッとシミュレーションで簡単にわかりますよ。